夏休み増刊号 年初から夏休みまでの動きを振り返ろう!

メルマガでお送りした資料から国別株価指数の騰落ランキング、通過別騰落ランキング、そして日経平均の動きを見ながら何があったのか振り返ります。今年の後半の投資戦略を考えましょう!!

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基本はこれ!グランビルの法則 Stock Station 第49回

チャート見るならまずここはおさえておきたいグランビルの法則。移動平均線と株価の関係から、買いのシグナルと売りのシグナルを読み取ります。

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国内株投資信託からいい銘柄を探してみよう 投資信託を考える第78回

やっぱり分析しやすいのは国内株投資信託だ!ということで、国内株式に投資する投資信託からリターンの高いもの、純資産の大きいものをピックアップし、いつものように組み入れ上位10銘柄を分析。投信選びの参考にも、個別株選択の参考にもなる内容になっています。

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スクリーニング機能を使って株を探そう! Stock Station 第48回

割安株がいい!業績堅調がいい!という人はスクリーニング機能を上手に使って株を探すのも一つの方法。とりあえず今回は、こんな項目で調べられるよって話です。

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ローソク足分析④ 単線での売りシグナルと気迷い足 Stock Station 第47回

前回に続き、今回はローソク足一つで読み取る弱気心理と気迷い心理、ということで、こんな足が出たら売り、もしくはもうすぐ相場の転換点だ!というローソク足を見ていきます。

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ローソク足分析③ 単線での買いシグナル Stock Station 第46回


 

 

1つのローソク足で買いシグナルとされているものをまとめてチェック!これが出たら上昇買い!?
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スーパー銘柄研究 片倉工業(3001)

片倉工業(3001)
業種 繊維
長野県で絹製糸生産を開始。富岡製糸場も合併。医薬品、消防車当機械も。商業施設の開発運営、賃貸など不動産業が利益の柱。

1873年 長野県諏訪郡の座繰製糸を開始
1914年 合資会社大日本一代交配蚕種普及団設立
1920年 片倉製紙紡績株式会社を設立
1922年 東京株式取引所清算市場に上場
1939年 旧官営富岡製糸場(株式会社富岡製糸所)を合併
1949年 東京・大阪・名古屋証券取引所市場(東京・大阪は第一部)に上場
1987年 富岡工場(旧官営富岡製糸場)を休止

社名
片倉工業株式会社

本社所在地
東京都中央区明石町6-4

代表者
代表取締役社長 佐野 公哉

設立
1920年3月

資本金
18億1729万5000円

従業員数
349名(平成28年12月31日現在)

株式
東証1部上場

主な非上場連結子会社
トーアエイヨー株式会社 医療用医薬品(心臓薬、ビタミン剤等)の製造・販売
日本機械工業株式会社(NIKKI) 消防ポンプ車等の製造・販売(シェア1位はモリタHD(6455))

銘柄特性
戦後財閥解体指定後機械事業に参入、多角化を進める
肌着などの衣料品を中心とした繊維業
経皮吸収型治療薬、狭心症治療薬
ショッピングセンター
デイサービス施設運営

医薬品は後発品拡販
消防車の受注増
さいたま新都心エリアの自社余裕値を活用

比較企業
モリタHD(6455)消防車
あすか製薬(4514)医薬品
グンゼ(3002)繊維

さいたま新都心駅 コクーンシティ

実績 会社予想
更新日 2017/2/14 2017/5/11
決算期 2016/12連 2017/12連予
売上高 46,927 48,000
営業利益 1,486 2,000
経常利益 2,152 2,500
当期利益 1,691 1,300
一株利益(円) 48.11 36.98
一株配当(円) 10 10
決算月数 12 12
予想社数(社)

2017年上半期主要株価指数&投資信託ランキング投資信託を考える第75回

2017年も半分過ぎましたので、半年間の各国の主要株価指数の騰落率ランキングと投資信託のリターンランキングを紹介しつつ、下半期の見通しについて考えています

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【株】3万円からの投資生活 久しぶりの地政学リスク 07.04

ISM製造業景況指数が良かったため高く始まった株式市場でしたが、北朝鮮からのミサイルで結局マイナスで終わりました。そんな中、米新車販売台数などの数字が良く特に日本車が好調ということで輸送用機器が堅調。メルマガの内容が当たって個人的には嬉しい限りです。

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投信コスト見える化 で何が変わるか?

日経新聞6/28の記事の話です。
投信コスト 見える化 カブコムや三菱UFJ国際、個人の証券投資促す

金融庁がコストを実額で明示せよと言ってきたことは
以前の記事などでも書いたところです。

内容としては
信託報酬の実額を開示していくということなのですが、

個人的に信託報酬の実額ってそんなに信頼できるものか?
と。

信託報酬というのは運用資産に対して、
所定の年率を日割にした率をかけた金額が日々引かれることになるわけで
そうすると運用資産が日々変わるのだから
今後の信託報酬の実額なんて出せないのではないかと。

例えば現在の基準価額ベースで
年間の信託報酬を出していいのであれば
分配金利回りみたいなのも提示してしてしまっていいんじゃないのかと。
(社内ルールで分配金利回りの提示を禁止している金融機関が多い)

未確定なものを数値化するという意味では同じじゃないでしょうか。

そして、金融庁がよく言うやつ。
「貯蓄から資産形成」が進まないのは、投信など金融商品のコストがわからないことが一因

一因じゃないとは言わないけど、
コストが高いからって理由で投資しない人は見たことないですよ。
これはすでに投資している人にとっては恩恵はあるんでしょうけど
貯蓄から投資への流れが進むかといわれると
別に大した問題ではないのではと。
いや、もっと他にやることあるんじゃないかと。